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2022-12-05 00:00
やはり直接会って対話することが大事、新型コロナウイルス感染拡大の時代でも
古村 治彦
愛知大学国際問題研究所客員研究員
2022年11月15日、16日にインドネシアのバリでG20サミットが開催された。G20サミット期間中に日中、日米、米中の二国間の首脳会談が実施された。現代は情報通信技術の発展によって、直接対面しなくても顔を見ながら話をすることができる。リモートワークやリモート飲み会ということが日本でも盛んになっている。しかし、多くの人々が異口同音に述べているのは、「やはり直接会った方が話は進みやすい、誤解が少ない」ということだ。不思議なもので、画面を通さないでお何場所で直接会って話をした方が良いということだ。これはどうも世界共通の感覚のようだ。
中国が厳しい新型コロナウイルス対策(ゼロコロナ対策)を行っているのは日本でも報道されている。国内で厳しいロックダウンを実施しているし、外国からの渡航も制限している。そのために、外交官や専門家たちの相互交流が制限され、その結果として米中間の緊張関係が高まっているということが今回ご紹介する論稿の趣旨だ。相手が何を考えているか、自分が何を考えているか、胸襟を開いて話し合う、もしくは言葉ではない、たとえば表情や態度といったことからの推察や洞察が相互理解に深く寄与している。
新型コロナウイルス感染拡大で直接の首脳会談の機会も減っている。そうした中で、ウクライナ戦争が勃発したのは象徴的だ。お互いがお互いの考えを理解する機会を持たずに、敵意を高め続けていけばそのような悲劇的な結果になる可能性も高まる。首脳同士が直接会談を持つということは非常に重要である。
更に言えば、そうしたトップ外交だけではなく、民間の交流も重要だ。観光旅行も物見遊山ではあるが、相互理解にとって重要だ。相互に学生たちが留学し合うということは将来にとって重要だ。
新型コロナウイルス感染拡大によって世界規模で相互交流が中断された。その間に相互理解ではなく、相互不信が進んでしまったとしたらそれもまた新型コロナウイルス感染拡大がもたらしたマイナスの影響だ。新型コロナウイルスに打ち勝つために、相互理解を深めるために、交流を促進できるよう方策を整えることが重要だ。
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