新型コロナの感染制御の問題について、多くの議論がなされてきたが、検討すべき基本事項が見過ごされたまま対策が進み、混迷を深めているようにも見える。その一つに、ＰＣＲ検査の妥当性の議論があり、専門家による十分な議論がないまま、検査の量的増強による陽性者の急増と共に医療崩壊が一部地域で見られるまでに至っている。ＰＣＲ検査自体、その開発者が警告しているように感染症の判定に使うべきものではないとされ、ウイルスのごく一部の遺伝子構造を同定するだけでは、病原である新型コロナウイルスを検知しているかどうかさえ疑問であるなど、当初から基本にかかわる問題点について大橋眞徳島大名誉教授が指摘されている。それにもかかわらず、ＰＣＲ推奨側からの説得力のある説明がなされないまま、益々検査が推進されてきた。この状況に対して、井上正康大阪市大名誉教授は、ＷＨＯがＰＣＲ採用の根拠にした論文自体にも著者や査読等に関して重大な欠陥があると主張しており、なおのこと大本に立ち返って議論すべき事柄であろう。

　開発が進められている遺伝子ワクチンについても、ＳＡＲＳ流行時に副作用の多さから禁止された方法によるとのことからも、無闇に期待すべきものなのか疑問が残る。松田学元衆議院議員が既に新型コロナウイルスと同属のヒトコロナウイルスに対して集団感染済みの状態にあるともいわれる日本人に新タイプのワクチン接種を強行する必要はないと述べており傾聴に値する。政府専門家会議等においては十二分に議論され、政策推進者はワクチン接種の安全性と効果について、国民に分かり易く伝えていく義務があると言えよう。その点で言えば、ＰＣＲ陽性者による規律違反への罰則規定等の議論が先行しているが、その前に根拠となるＰＣＲの問題点についての徹底した検討が先になされるべきだろう。

　新型の感染症という未知の問題については、これまでマスメディアを含めて多くの検討の場があったが、素人でも対等の議論ができてしまうほどに問題の本質を洞察し、核心に迫れる専門家が少ない状況が見られてきた。議論の場では当該問題に関して真に必要とされる専門家の存否が問われる。政府の専門家会議等についても、日本学術会議会員の任命で問題にされたメンバーの代表性と同様の問題点を指摘することはでき、いっそのことこのｅ－論壇「百花斉放」の如き公開での議論方法を導入して、欠くことのできない意見が出ないまま、最適な政策に結実できない危険を避ける手立てを考えておく必要があるのではないだろうか。それは米国新大統領バイデン氏が就任演説で強調された民主主義と真実を追い求める方法にも繋がるかもしれない。

　ＷＨＯ独立委員会中間報告で今回の初期対応での問題点などが指摘されているが、世界での異常ともいえる恐慌状態はこの一年で一気に進展してしまった。もし、ＰＣＲ、感染症指定問題やワクチン等に関する少数意見が取り上げられなかったことがこの状態に繋がった兆候が少しでも認められたのであれば、遺伝子改変と同等技術で開発された新規ワクチン接種によって人間の遺伝子構造への影響も危惧される今、もう一度基本を見直し再検討することに無駄はない。問題点を再度明らかにし、よりよい解決策を見出していくことは、この分野でも世界最高度の研究者を輩出している日本の義務ともいえるのではないだろうか。