東京５輪は、史上最多の３３競技、３３９種目です。屋外でやる野球、サッカー、テニスなどは猛暑で中止か順延でしょうか。気象のことですから、予想は当てにできないにしても、年々、異常気象の猛威は強まっています。パラリンピックはどうでしょうか。今朝の新聞でも「世界猛暑、北極圏３３度、米で熱波や火災」（読売）、「ギリシャで山火事、アジアで豪雨」（日経）と、すさまじい報道ぶりです。主要メディアが五輪パートナーになり、テレビ局が巨額の放映権料（日本連合で２７５憶円）を払い、これをも回収するためCMを集めて、稼ごうとしています。ですから「異常気象で五輪運営も危機」というような報道は、するはずはありません。少なくとも日本オリンピック委員会（JOC）は世界気象機関（WMO）と協力して、気象予測を立て、万一の事態に備えておくべきです。

　不測の事態が生じたら「こともあろうに、最も厳しい猛暑の期間に、東京五輪を開催した責任は日本にある」という集中砲火を、海外や選手団から浴びるでしょう。都知事どころか、「日本は何を考えてきたのか」と、内閣の責任を追及されましょう。最近２０回の五輪のうち１５回が７月から８月にかけての夏です。夏が選ばれる最も大きな理由は、テレビ局の発言力の大きさにあります。真夏の五輪なら米国のプロスポーツ、欧州のサッカーとの競合を避けられ、放映権収入に影響が少ない。特に米国のテレビ局が決定権を握っているといわれます。一般的な理由としては、夏休みのシーズンなので観客を動員しやすいことを上げられるでしょう。

　こうした考え方も、世界各地で異常気象が猛威を振るうようになり、夏開催を再検討する時期がきていると思います。日本の夏は気温、蒸し暑さが他国以上に厳しいのですから、IOC（国際五輪委員会）が「７月１５日から８月３１日という日程を設定して、立候補する都市（国）を募った」段階で、問題を提起すべきでした。そうすると、「候補地から外される」とでも思ったのでしょう。とにかく、五輪に与える異常気象の影響について、日本は積極的に発言し、開催時期の決定方式に問題を提起する立場にあると思います。（おわり）