人びとの強い探究心によって、新型コロナウイルスの実相について次第に明らかになってきた。ワクチンについても期待や不安の様々な思いの中で究明が続いているが、日本も大量購入の契約をして、国内審査・承認の判断がなされようとしている。そのファイザー社の元副社長、アレルギー・呼吸器疾患部門の研究主幹でもあったMike Yeadon博士のビデオ発表は世界への警鐘ともいえる。

　それによると、大別して4種のコロナウイルスの1つに感染したことがある人は新型ウイルスにも有効なT細胞免疫があり、その結果、疫学的推論によれば英国民や米国民も65-72%はCOVID-19に対して免疫を持っていると推論している。しかもPCR検査ではこれらの人も感染者としてしまう可能性があり、イギリス政府の緊急時科学顧問グループ(SAGE)が推奨したロックダウン等の判断の基礎にしている仮説そのものに誤りがあると断罪している。

　感染の状況判断では上久保靖彦京都大学特定教授や前報の井上正康大阪市大名誉教授らの見解と同様の理由で、集団免疫に近い状態にあり、通常の健康状態の人がワクチンを接種する必要は全くないとしている。大変ショッキングではあるが、ファイザー社の仕事をよく知る専門家の言葉であり、日本におけるワクチン審査に際しては、これらの問題がクリアされる必要があるだろう。

　現時点では安全性についての重大な懸念はないとされるが、Principia Scientific Internationalなどで紹介されている海外事例では実に多くの死亡例が上がっており、心血管疾患を持つ高齢者がCOVID-19ワクチン接種後多数亡くなっているのは、引き起こされる抗原特異的免疫応答がそれらの組織を標的として組織の炎症・損傷を引き起こした結果と推定されている。メッセンジャーRNA(mRNA)を体内細胞に入れる新技術を基にした今回のワクチンについて僅か数か月のテストで安全性を確かめているが、メーカーによる90%以上という有効性の報告も査読付きジャーナルでの報告ではないとのYeadon博士の情報や、Children’s Health Defence(CHD)議長Robert F. Kennedy Jr.の厳しい忠告など、今回のワクチンについてはファイザー社だけでも数多くの問題指摘がある。(つづく)